1xbet 보너스 코드株式会社

企業
2008年10月6日

1xbet 보너스 코드 米国Galenea Corporation
中枢神経系疾患における共同1xbet 보너스 코드強化に関する契約締結
10月2日

大塚製薬株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:岩本太郎)とGalenea Corporation(本社:米国マサチューセッツ州、CEO:マークB. ベンジャミン、以下「ガレニア社」)は、2005年1月に共同1xbet 보너스 코드契約を締結し、統合失調症や双極性障害などを含む中枢神経系疾患の革新的治療薬を創出するための1xbet 보너스 코드を続けてきましたが、この度、この共同1xbet 보너스 코드体制を強化するための改訂契約を10月2日に締結いたしました。

本契約に基づき、大塚製薬とガレニア社の共同1xbet 보너스 코드契約期間は5年から6年へ延長され、さらに大塚製薬からガレニア社へ共同1xbet 보너스 코드期間中に支払われる1xbet 보너스 코드開発資金は最大約7,500万米ドルに増額されます。同資金は両社で運営する1xbet 보너스 코드チームの1xbet 보너스 코드開発に提供されます。

共同1xbet 보너스 코드において、両社は、脳の記憶・認知などに重要な働きをするタンパク質脱リン酸化酵素「カルシニューリン」の中枢神経系疾患への関与の可能性に着目し、ターゲットとなるリード化合物の選定などにおいて大きな1xbet 보너스 코드成果をあげています。このリード化合物の最適化により、統合失調症や関連疾患に共通する記憶障害と認知障害に対する新たな治療法が期待されます。新たに締結された契約により、両社は候補化合物の選択に取り組み、創薬のスピードアップを図ってまいります。

大塚製薬は、共同1xbet 보너스 코드開発において創出された候補化合物を、全世界において独占的に開発、製造、商業化する権利を取得しています。ガレニア社は、候補化合物について、マイルストーンとロイヤリティーの支払いを受けるか、あるいは利益配分を受ける権利のオプションを取得しています。

今回の契約締結を受け、大塚製薬株式会社 代表取締役社長 岩本太郎は、「中枢神経系疾患の治療は、近年めざましい進歩を遂げています。しかし、未だ多くの点が解明されていない領域であり、また患者さんが抱える高い医療上のニーズが存在しています。我々は、抗精神病薬『ABILIFY』の開発・販売を通じ、また現在1xbet 보너스 코드開発段階にある化合物により、患者さんのためのイノベーションを生み出すべく日々活動を行っています。今回のガレニア社とのパートナーシップの強化により、中枢神経系領域での1xbet 보너스 코드体制をより強固にしていくとともに、脳科学の分野で、これまでとは全く異なる視点、そしてアプローチにより、次世代の中枢神経系疾患の治療薬につながる成果を共に示し、次の段階に歩みを進めていくことに大きな期待を抱いています。」と述べています。

ガレニア社のCEO マークB. ベンジャミンは「この3年でのガレニア社の実質的進歩を1xbet 보너스 코드が評価し、この重要な共同開発の契約期間延長と資金提供について合意できたことを大変うれしく思います。」と述べています。

ノーベル医学・生理学賞を1987年に受賞し、現在、マサチューセッツ工科大学(MIT)教授、ハワード・ヒューズ医学1xbet 보너스 코드所に所属、ガレニア社のサイエンティフィック・アドバイザーを務める利根川進博士は「大塚製薬がこの共同1xbet 보너스 코드に取り組む期間とリソースを増やしたことを大変うれしく思います。」と述べています。

会社概要

ガレニア コーポレーション(Galenea Corporation)

設立 2003年7月3日
代表者 CEO マークB. ベンジャミン (Mark B. Benjamin)
本社所在地 300 Technology Square, 2nd Floor, Cambridge, MA 02139 USA
(米国マサチューセッツ州ケンブリッジ)
本社所在地 21720 23rd Dr. SE, Suite 120, Bothell, WA 98021 USA
(米国ワシントン州ボセル市)
従業員数 33名(2008年9月30日現在)
事業内容 中枢神経分野の医薬品1xbet 보너스 코드開発

1xbet 보너스 코드Otsuka Pharmaceutical Co., Ltd.)

設立 1964年8月10日
資本金 200億円
代表者 代表取締役社長 岩本 太郎(いわもと たろう)
本社所在地 〒101-8535 東京都千代田区神田司町2丁目9番地
従業員数 5,323名 (2008年3月31日現在)
事業内容 医薬品・臨床検査・医療機器・食料品・化粧品の製造、製造販売、販売、輸出並びに輸入